カテゴリー「ニュース」の記事

2014年8月 8日 (金)

抱っこひもの事故から学ぶこと

抱っこひもから赤ちゃんが落下してけがをする事故が、2009年以降に約116件起きていたことが調査でわかったそうです。(8月4日の読売新聞記事から)

落下により、頭蓋骨骨折や外傷性くも膜下出血などの重傷に至るケースもあるらしく、ゾッとします。抱っこひもは赤ちゃんとママが密着し、赤ちゃんを守るものであってほしい。

この事故のあとに書かれた、園田正世さん(東京大学大学院で抱っこを研究)の記事をご紹介します。

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「人は抱かれないと生きることができないから、赤ちゃんの事故を起こさないためにするべきこと」 

人は抱かれたから生きている。今、この記事を読んでいる方で抱かれたことがない人はいません。人は人に触れられないと生き延びられないようです。赤ちゃんを抱いたりおぶったりすることは、授乳とセットで何万年も続いてきた行為です。

赤ちゃんを身につけて何時間も労働に従事するためには、できるだけ両手があき身体に負担がかからず、しかも赤ちゃんの成長にとっても良い状態になっていることが求められます。そのために各民族はそれぞれの環境にあったやり方を発見し、道具を作って利用してきました。

<抱っこ具・おんぶ具の成り立ち>

伝統的な子育ての道具はその民族固有の体型や地形、気候などの環境にあったものが取捨選択されてきました。同時に民族の生活にあった身体性と切り離せないものであったようです。

アフリカの民族の多くもかつての日本人もよくおんぶをしていましたが、その位置や方法は全く異なっており、民族特有の体型と環境にあったやり方が受け継がれていました。しかし日本人の生活は半世紀ほどで劇的に変化しており、1世紀前の人と同じように身体を動かすことは難しくなっているようです。

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今子育てをしているお母さんたちに赤ちゃんをおんぶしてもらうと、身体に馴染むようにお
ぶえない人も珍しくありません。周囲に心地よく抱っこやおんぶができている人が少ないのでモデルがいないのです。生活環境の変化が子育ての知見の狭めたと言ってもよい状況です。
そこに海外の道具が入ってきました。欧米の抱っこ紐やおんぶ紐はアフリカの人々と日本人のおぶい方が違うように、抱く・おぶうことについて元々の身体性や考え方が異なるベースから作られています。製品づくりの前提となる使用者の体型も欧米人と日本人では大きく異なります。
 
<事故がおこるのは道具の使い方が下手だから?>
 
今回報道されているような事故は抱っこ紐の大きさが体に合っていないか抱っこ紐を体のサイズにあわせて使用しているとは言えない状況で使用していることと、赤ちゃんへの注意の向け方が散漫になってしまったことが原因のひとつだと考えられます。

もともと製品のサイズが合わないことに加えて、中学生頃から続けてきたリュックなどをだら~んと背負うことへの慣れがそうさせてしまっているのかもしれません。

しかし最も大きな原因はお互いの体に寄り添った気持ちの良い抱っこの経験やモデルがないために、ぶら下げて「持ち運ぶ」ようになってしまっているために注意が向かないことが考えられます。

今後メーカーでは安全ベルトを二重にするなどの対応策を検討していくようです。それに加えて海外製品であっても日本国内で販売する以上、主なユーザーである日本人の体型にあったものが提供されることを期待します。

製品としての安全対策も重要ですが、抱っこやおんぶをした状態で赤ちゃんがどのような姿勢をとっているか、重心はどこにあるのかを感じられるようなユーザーである必要もあるでしょう。私たち人類は過去何万年も安全ベルトなしで子育てと労働を両立してきました。

便利すぎる生活と引き替えに、そうした身体感覚をなおざりにしすぎているのではないでしようか。

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私は、母にどんな抱っこをしてもらっていたんだろう…と、ふと思いました。
ニュースを通して、幸せで安全な抱っこ…を考えさせられます。
 

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2014年3月 9日 (日)

日本男性の家事時間

世界各地の男女が、家事などに一日平均どのくらいの時間をあてているかの調査で、日本人男性は最も低い水準だったそうです。

~経済協力開発機構(OECD) 3月7日の記事から~

 OECDが加盟国26カ国の男女について、家事や育児、仕事、それにレジャーなどに一日平均どのくらいの時間を当てているかを調べて分析し、発表した。

このうち家事や育児に充てる時間は、男性ではデンマーク人が3時間6分で最も高いのに対し、日本人は1時間2分で韓国人の45分に次いで最も低い水準にとどまる。

一方、女性について考えると、日本人はおよそ5時間で、トルコ人やメキシコ人に次いで長く、最も短いスウェーデン人は3時間27分。

また、仕事や通勤にかける時間は日本人男性が最も長く、最も短いフランス人の約2倍。

 OECDによると、各地の男性が家事や育児をする時間は増えているが、依然として男女間で不公平が続いていると指摘。

※調査の対象になった26か国のうち、男性が家事や育児にかける1日当たりの平均時間が長い上位の国々は次のとおり 

1位:デンマーク3時間06分
2位:ノルウェー3時間04分
3位:オーストラリア2時間52分
4位:エストニア2時間49分
5位:スロベニア2時間46分

 (中略) 

22位:メキシコ1時間53分
23位:イタリア1時間50分
24位:ポルトガル1時間36分
25位:日本1時間02分
26位:韓国45分

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そういえば、2年前のこの動画を見たときにものすごく違和感を感じたっけ…。

朝先に起きて食事の準備をするのも、子どもに食べさせるのも、洗濯物を干すのも、保育園に送るのも、子どものお弁当準備も、お迎えやその後の買い物も、すべてママがやっている動画。

この動画を見た独身の男子くんが、無意識に「母親がやるもの」というメッセージを受け取ったらいやだなあって思ったことがある。家事をやるから立派な男性というわけではないけれど、女性が家族のために時間を使っていることを理解し配慮ができる男性は素敵だと思います。あと10年か20年もしたら、もっと本当の意味で男女が支え合える社会になっていっつてほしいなぁと願っています。

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2013年11月24日 (日)

小児医療について

最近は、勉強会や研修に参加する機会が多く、学びの秋。「母乳育児」や「産後ママのメンタルケア」「性教育」や「子宮のお話」などなど。いろんなお勉強を通して素晴らしい方に出会う機会が多いため、刺激を受け続けています。その中で、先週参加した「小児救急講演会」についてご紹介します。

小児医療費無料化は各市町村によって制限年齢が異なります。もちろん子育て中に無料で手厚い待遇を受けられるのは嬉しいこと。だけれど、この無料化による弊害が生まれはじめています。天井知らずの医療費増加で、財源を圧迫している市町村が増えているのです。

私は、小児医療費無料化にはずっと疑問を持っていました。「タダより怖いものはない」し、膨れ上がった医療費のツケを将来払うのは未来の大人である子供たち。この無料化を導入した市長さんや市議会議員さんが、将来にツケを払ってくれるわけではありません。

核家族化ではじめての育児なら心配なことはたくさんあるはず。でも、ただ無料にして受診しやすくするのではなく、親として「受診する必要があるか」を判断する目を養うことの方が大切だろうと私は考えています。

子育て応援クラブむくむくさん 主催で開催された「小児医療講習会」。講師は小児科医の田中秀朋先生

田中先生のクリニックの夜間救急には、多い日で20名以上の患者さんが受診するそうです。中には軽症の子供も。乳児医療費が無料であることが、夜間救急受診が増加する理由のひとつ。医療費が無料ならば「夜間は高額」だということを知らない保護者さんもいらっしゃるかもしれません。そのため、本当に緊急の診察を必要とする患者さんが待たなくてはいけなくなり、小児科医の勤務体制が激務になってしまいます。

子どもの緊急受診の判断のひとつと重要なのは「機嫌」。発熱や嘔吐があっても機嫌がよければ緊急性は低いし、家庭の手当で治ることも多い。機嫌がよければ、すぐに受診するより早めに寝かせることも大切。

田中先生による「緊急受診した方がいい」ケースは以下の通り。

★顔色が悪くぐったりしている

★呼吸や関が苦しくて、食べない・飲めない

★呼吸をするたびに、ゼーゼーと音がする

★鼻をひくひくさせたり、肩をあげて呼吸をしている

★おなかや胸がペコペコ凹んで苦しそう…など

観察する親力を鍛えることは、将来の健康管理に絶対役立つはず。

また先日、こんな方に出会いました。

生後数週間の赤ちゃんが発熱したため、パニックですぐに夜間救急外来を受診。しかし対応したのは新生児を初めて診察する研修医。診断に自信が持てない医師は、先輩医師に電話で何度も確認しながら診察をし、「明日必ず小児科医を受診してください」と指示。赤ちゃんは、ママの風邪がうつったような症状があるけれど機嫌はいい。翌日小児科医を受診したけれど、赤ちゃんは自然治癒した…。

夜間救急の場合、赤ちゃんに詳しい医師が診てくれるとは限らないのです。結局翌日に小児科医を受診しなくてはならず、詳しくない医師の診察で不安を増すだけのこともあります。

発熱の場合は、まず薄着にさせることが優先。赤ちゃんは体温調節が未熟なため、暑くて発熱することもあります。母乳やミルクを飲めていれば脱水症になる心配もありません。新生児の発熱では感染症の可能性もありますが、この場合は「飲めない」「ぐったりして機嫌が悪い」というサインがあり、もちろんこの場合緊急受診が必要です。

さら助産院のベビマクラスのミニ講座でも、「赤ちゃんの健康管理」についてお話しする回があります。また、パパやママの不安を減らし、「本当に必要な時に必要な医療が受けられるよう医師の負担も軽くしたい」という願いから知ろう小児医療守ろう子供たちの会という活動もあります。

どんな素晴らしい小児科医よりも、わが子を観察しているのはママ。家族の「適切なお手当て」ができるママって素敵ですよね。

尚、上記川口市での勉強会の様子は、21日のNHK首都圏ネットワーク内でも報道されました。

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2013年10月27日 (日)

日本初「母乳バンク」

日本初の母乳バンクがスタートしたそうです。

病気や早産で母乳が出ない母親に代わり、別の女性の母乳を提供する日本初の「母乳バンク」が、昭和大小児科(東京)に誕生した。小さく生まれた赤ちゃんは、免疫の働きが不十分で、様々な病気のリスクを避けるには母乳が効果的だ。

高齢出産や不妊治療による多胎などで、小さい赤ちゃんの割合は増えており、5年以内にNPO法人化して普及を目指す。 学内の倫理委員会の承認を得て、スタートした。 

同大小児科の水野克己准教授によると、早産では、赤ちゃんが2500グラム未満の低出生体重児になるだけでなく、母親も母乳を出す準備ができていないことがある。早産で小さく生まれた赤ちゃんは体の働きが未熟で、腸に穴があく壊死(えし)性腸炎や未熟児網膜症、慢性的な肺の病気などのリスクが上がる。

母乳にはこれらのリスクを下げる成分が含まれているため、出産から2~3日以内に飲ませることが有効だ。粉ミルクでは、こうした効果は期待できず、赤ちゃんの腸に壊死などのトラブルが起きやすくなる心配もある。

母乳バンクへの提供者は、早産で小さく生まれた赤ちゃんに必要な成分が含まれている母乳が出る人が望ましい。このため、同じく早産ながら、母乳が多く出る女性に協力してもらう。母乳にウイルスなどの感染症がないことを確認して、低温殺菌処理した後、マイナス70度で冷凍する。提供、利用ともに無料とする。

近年、高齢出産や不妊治療の増加に伴って、低出生体重児の割合は増えており、2012年は新生児の約10%、10万人近くに上る。母乳バンクは欧米を中心に先進国のほとんどで整備され、ブラジル、中国など約40カ国で定着している。

10月27日「朝日新聞デジタル」より

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2013年8月23日 (金)

自殺報道について

藤圭子さんの自殺について報道されています。

実はこうした報道の多くが、自殺に関する「国際的な報道のルール」というガイドラインに違反しているそうです。このガイドラインは一般的にほとんど知られていないため、有名人が自殺するニュースのたびに、同じような報道が繰り返されているのが現状のよう。

ガイドラインとはこのようなものです。

自殺予防 メディア関係者のための手引き」 

この「手引き」には報道関係者が自殺を扱う場合について11項目が掲げられています。

(1) 努めて、社会に向けて自殺に関する啓発・教育を行う。

 (2) 自殺をセンセーショナルに扱わない、当然のことのように扱わない。あるいは問題解決法の一つであるように扱わない。

 (3)自殺の報道を目立つところに掲載したり、過剰に、そして繰り返し報道しない。

 (4)自殺既遂や未遂に用いられた手段を詳しく伝えない。

 (5)自殺既遂や未遂が生じた場所について、詳しい情報を伝えない。

 (6)見出しの付け方には慎重を期する。

 (7)写真や映像を用いる時にはかなりの慎重を期する。

 (8)著名な人の自殺を伝える時は特に注意をする。

 (9)自殺で遺された人に対して、十分な配慮をする。

 (10)どこに支援を求めることができるのかということについて、情報を提供する。

 (11)メディア関係者自身も、自殺に関する話題から影響を受けることを知る。

これらがなぜWHOによる国際的なガイドラインの主な項目になっているかというと、自殺の大量報道が模倣自殺を引き起こすと考えられているから。ガイドラインには「自殺に傾いている人は、自殺の報道が大々的で目立つものであったり、センセーショナルであったり、自殺の手段を詳しく伝えられたりすることで、その自殺に追随するように自殺することに気持ちがのめりこんでしまう」と書いてあります。

ジャーナリストの水島宏明さんによると、「自殺についての情報の多さや露出の大きさは模倣自殺への影響と強い相関関係がある」とのこと。これは、自殺事件後の「最初の3日間」に模倣自殺への影響のピークがあるということを指しています。(たとえば、1986年の岡田有希子さんや2011年の上原美優さんの自殺後に自殺者が増えたことなど)。

自殺について報道されることは、救えなかったことを悔い苦しんでいるご遺族にも、二重三重の苦しみを与えることになってしまう。

家族や友人知人の命が消えてしまう悲しみは、丁寧に最後を看取ったとしても悔いが残ると言われている。だとしたら、大切な人がある日突然自ら命を絶ってしまうことがあったなら、悔いても悔いても苦しさと悲しみは一生なくならない。

マスコミの方、お願いします。これ以上遺族の方を苦しめないで。そして、視聴者も自殺報道に関心を向けないようにしたい。私は、自殺報道が苦しくてたまらない。

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2013年4月16日 (火)

大流行の「風疹」情報

風疹の流行が拡大しています。そして、特に妊婦さんへの注意喚起がされています。

NHK「クローズアップ現代」でも特集されるそうですよ。

「風疹流行~遅れる感染症対策~」
4/22 (月) 19:30 ~ 19:58 (28分)

以下は、助産師会から届いた最新情報です。

①国際感染症センターの風疹予防啓発ポスターhttp://www.ncgm.go.jp/dcc/traning/pdf/20130404_rubella.pdf

②日本産婦人科医会
風疹と母子感 染 2012年版~2012年の風疹再流行にあたって~
http://www.jaog.or.jp/sep2012/JAPANESE/jigyo/SENTEN/kouhou/fushin1207.htm

ガセネタも広がっているようなので、誤った情報に踊らされないようにしたいですね。

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2013年3月25日 (月)

育児休暇取得がプラス評価に

時事.comに、こんな嬉しいニュースを見つけました。

「育児休暇取得がプラス評価に~消費者庁の人事制度改正~」

森雅子少子化・消費者担当相は、19日の閣議後記者会見で、「育児休暇を取ったら利益になる取り組みをする」と述べ、消費者庁職員が育児休暇を取った場合にプラス評価になるよう人事評価制度を改正したことを明らかにした。来年度から適用する。

森氏は現行の評価制度について「(育児休暇の取得は)不利益な取り扱いをしないというだけで不十分だ」と指摘。積極的に評価することで職員の育児参加を促す考えを示した。

具体的には、年2回の業績評価において、職員が自ら設定する目標にワークライフバランス(仕事と生活の調和)を追加する。育児休暇などの取得状況に応じてプラス評価を行い、昇給や給与などに反映させるという(2013.3.19)

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私自身の経験ですが、長女が1歳から3歳ごろまで夫はしょっちゅう2~3週間の海外出張があり、私は24時間一人きりの育児でとても心細い思いをしました。挙句に、次女の出産直前には夫が海外転勤になり、(私は妊娠末期のためにビザがおりず)家族が離れ離れになるという辛い経験をしたことがあります。

夫が育児休暇を取得して育児に参加どころか、次女を出産後の約1年間は生活を共にすることすらできませんでした。当時はメールも普及しておらず、もちろんスカイプもなく、高額な通話代と時差で電話すらほとんどできない生活に。

企業側にも、妻の出産前後は転勤させないという最低限の配慮や、入眠時間が早い乳幼児期には残業を減らして早く帰宅できるようにするなど、家族の時間を大切に考える社会になってほしいとずっと願っていました。

核家族化が進み、地元を離れて育児をしている人たちも多い。夫婦ともにワークライフバランスを大切にして、かつ子どもにも寂しい思いをさせない、そんな社会に変わっていきますように。

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2013年2月22日 (金)

パパを非イクメンに育てないために

こんな面白い記事を見つけました。

女心が裏目に出る? パートナーを“非イクメン”に育ててしまうNG行動4パターン Woman type

①NG行動その1 「家事上手アピール」

パートナーに料理ができて、家庭的だという印象を与えたいと思っている女性は多い。男性側も家事全般をうまくこなす人を結婚相手に選びたいという人が多数派だろう。

 だからといって何でも上手にできると思わせ過ぎるのは要注意。男性側が無意識に「家事・育児は彼女がするもの」と刷り込まれてしまう危険大だ。子どもができて、いざ「彼にもやってもらいたい」と思っても時すでに遅し。一度刷り込まれた価値観を覆すのはかなり難しい。

そんなハンデを自ら背負わないためにも、交際中の言動には細心の注意を。例えば、一緒に自宅で食事をしようとなったシチュエーションでも、あえて「今日はどっちがご飯を作る?」と自然に“対等”の土俵に乗せるような誘い文句を投げ掛ける方がいい。

②NG行動その2 「夢の里帰り出産プラン」

里帰り出産をすれば、実家の母親に子どもの面倒を見てもらえるし、身の回りの世話もしてもらえる。さらに、子育てのアドバイスをもらえたり。新米ママにとってはとても心強い。何の迷いもなく、将来は里帰り出産をしようと計画している独身女性も少なくないだろう。

しかし、そこにも大きな落とし穴が。里帰り出産をすると、新生児を相手に慣れない世話で最も大変な思いをしている時期に、父親はその姿を見ることもなく、自身はほとんど育児に参加することもない。母親だけが1人で育児をスタートさせ、どんどん経験値を上げて育児の先輩となっていく。

そして、2カ月後、父親の待つ家に戻るころには、母親っぷりが板に付いた妻としっかりタックを組んだ子どもという構図ができ上がっている。育児の素人である夫が手を出そうとすると、経験値を上げた妻がダメ出しをし、やる気をなくした夫が「育児は妻のもの」と思って、その後も育児から遠のいてしまうというパターンはよくある。

★゜・。。・゜゜・。。・゜☆゜・。。・゜゜・。。・゜

塚越学さん(NPO法人ファザリングジャパン理事)の記事から一部抜粋
(※塚越さんは、2・4歳の2児の父親で、2度の育児休暇を取得。現在は奥様と家事・育児を半々にシェアしているイクメンさんです)

      イクメン育成

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2013年1月 6日 (日)

日本が少子化になる原因のひとつ

男女平等指数で日本は101位に後退したそうです。

1位は4年連続でアイスランド。
2位はフィンランド、3位はノルウェーが続き、上位10カ国のうち7カ国はヨーロッパの国々でした。(日本経済新聞より 2012/10/24 10:20 記事保存 ジュネーブ=原克彦)

そんなヨーロッパの中のオランダで、10年くらい前に短期間ですが子育てをした経験があります。驚いたのは、オランダ在住のパパたちは夕方5時には帰宅して当たりまえだったこと。子どもを夜7時に寝かせてからは夫婦でのんびり過ごすのが一般的でした。カーテンをしない国民性なので、夫婦仲良く乾杯する様子が外からよく見えるのです。

幼稚園や小学校の送迎も、パパとママが半々。下の子をおんぶして毎日母一人だけで送迎していたのは日本人の私ひとり。「ママが送迎して当たり前」の風潮はなく、子育て中のワークシェアリングが徹底していて感動したのを覚えています。

しかし、男女平等指数が101位の日本の、多くの共働き家庭は…。http://ameblo.jp/kodomo-mamorume/entry-11443440896.html

考えさせられるブログ記事なのでご紹介します。

私も、朝起きたらのんびり新聞読んで作ってもらったお弁当を持って出勤し、仕事から帰ったら温かい食事が出てきて、「仕事で疲れているんだから休ませて」と言いながら、食後の片付けも翌日のお弁当の下ごしらえも子どものことも何もせずに、のんびりテレビを見る生活をしてみたい~と何度思ったことか。

「朝から夜まで、家族のことはママがやって当たり前」が続くと、特に仕事を頑張りたいママの場合、いつか爆発してしまうかもしれません。

10年20年後に、日本の男女平等指数が上がっていることを心から期待します。変えていくのは今のパパ世代から…かな。頼りにされているパパたち、がんばれ~。

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2012年11月19日 (月)

パパの育児参加増加

最近のベビマパパクラスでは、熱心なパパのご参加が目立ちます。目をキラキラさせて育児の楽しさを語るパパたちはとっても素敵(^^♪

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こんなNHKニュースが放送されました。

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NHKニュース「父親の育児家事参加5年前より増加」(11月18日)

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20121118/k10013572421000.html

子どもを寝かしつけたり掃除をしたりするなど、父親が育児や家事に関わる割合が、5年前に比べて増えていることが民間の研究機関の調査で分かりました。

この調査は、去年11月、「ベネッセ次世代育成研究所」が0歳から2歳までの子どもの父親1303人を対象に行いました。 それによりますと、「週に1回以上、子どもがぐずったときに落ち着かせる」と答えた人が82.8%。

「週に1回以上、子どもを寝かしつける」のは57.9%で、いずれも5年前の同じ調査と比べて、およそ5ポイント上昇していました。 また、家事についても、「週に1回以上掃除をする」と答えたのは44.6%、「週に1回以上洗濯する」のは35.9%で、いずれもおよそ8ポイント上昇していて、父親が家事や育児に関わる割合が増えていることが分かりました。

東京・板橋区の保育園でも、ここ数年、子どもと来る父親が増えていて、朝8時前になると父親たちが次々に子どもを送りに来て、着替えなどの準備をしたあと、子どもに手を振って職場に向かっていきました。

 

父親たちは「掃除をしてから出てきた」、「パパを好きになってくれるので、子どもとの時間を長く持つようにしている」などと話していました。 母親からは「掃除も洗い物もやってくれるのでありがたい」という声がある一方で、「子どもはお互いに大切なものなので、分担は当たり前」という声も出ていました。

調査をしたお茶の水女子大学の菅原ますみ教授は「イクメンブームで父親の意識が変わってきたほか、父親も育児休暇が取りやすくなってきている。子どものために企業にも行政にも一層の支援を求めたい」と話しています

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